耐震リフォーム

地震が頻発する日本において、耐震リフォームは家族の安全を守るためにますます重要視されています。特に、昨今の大規模地震が住宅に与える影響が報道されるたびに、多くの家庭で耐震性の改善が急務とされています。中でも、2024年に発生した能登半島地震は、その被害の大きさから再び耐震リフォームの必要性を強く認識させました。
日本では1981年に耐震基準が改定され、以降の新築住宅はより厳しい基準に基づいて建設されています。しかし、能登半島地震の被害で特に目立ったのは、この新基準以前に建てられた古い住宅が大きな損傷を受けた点です。これらの住宅は、現在の耐震基準を満たしていないため、地震に対する脆弱性が高く、倒壊のリスクが非常に高いと言われています。

上部構造評点は、建物のがどれだけの地震力に耐えられるかを数値化したものです。ここでの「上部構造」とは、建物の基礎以外の部分、すなわち壁や柱、梁、屋根など、地震の揺れを直接受ける構造体を指します。地震が発生した際に、建物の倒壊を防ぐためにどれだけの強度が必要か、その強度が実際に備わっているかを評価することが、この評点の目的です。
上部構造評点は、地震時に家族や住民の命を守るための重要な判断材料となります。日本は地震が頻発する国であり、特に木造住宅では、築年数が経過すると建物の耐震性能が劣化することがあります。上部構造評点を把握しておくことで、リスクを事前に認識し、必要な耐震補強を検討することができます。

耐震リノベーションの最初のステップは、建物の基礎部分を補強することです。基礎がしっかりしていないと、建物全体が地震の揺れに耐えられなくなります。特に古い住宅では、基礎の亀裂や劣化が見られることが多いため、コンクリートの補修や鉄筋の追加が有効です。
1981年以前に建てられた「旧耐震基準」の住宅は、現在の基準と比較して、基礎部分の強度が不足している場合が多くあります。例えば、鉄筋が不十分であったり、基礎が浅いなど、地震に対して弱い構造になっています。また、長年の使用による基礎のひび割れや劣化も問題となります。こうした住宅では、基礎補強を行うことで、建物全体の耐震性を大幅に向上させることができます。