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コラム
1年間介護しない生活にいくら払えますか？
「もし、“介護が必要ない1年間”を買えるとしたら、あなたはいくら払いますか？」
突拍子もない質問に聞こえるかもしれません。
しかし、これは単なる比喩ではありません。実際に、医療や介護の分野では「いかに要介護の期間を短くし、自立して生活できる時間を延ばすか」が大きな課題になっています。
そしてその答えの一つが、私たちが毎日過ごす「住まい」なのかもしれません。
住まいの断熱性能を高めることが、健康寿命を延ばし、介護のリスクを減らす。そんな研究成果が国内外で数多く報告されているのです。
日本の家は寒い？
まず現状を見てみましょう。
日本の住宅ストックの9割は、WHO（世界保健機関）が推奨する「冬季室温18℃以上」を満たしていないと言われています。
特に築年数の古い住宅は断熱性能が低く、冬の朝は室内が10℃前後まで下がることも珍しくありません。
その結果どうなるでしょうか。
- ☑血圧が急上昇し、心筋梗塞や脳卒中のリスクが増加
- ☑入浴中のヒートショックによる事故
- ☑足元が冷えることで転倒しやすくなる
- ☑寒さによる睡眠の質の低下
- ☑結露・カビによる呼吸器系疾患のリスク
こうした「住まいの寒さ」が、私たちの健康をじわじわと蝕んでいます。
科学が示す「暖かい家の力」とは？
慶應義塾大学の伊香賀俊治先生らが進める「スマートウェルネス住宅等推進調査」では、全国数千戸の住宅で断熱改修の効果を検証しています。そこから明らかになった事実は驚くべきものです。
1. 血圧を下げる
断熱改修後、高齢者の起床時血圧は平均で5mmHg低下。特に高血圧の人では7.7mmHgも下がったという結果があります。
これは薬に頼らずに血圧をコントロールできることを意味し、脳卒中や心疾患のリスク低減につながります。
2. 転倒を減らす
居間の床付近の温度が18℃以上の住宅では、18℃未満の住宅に比べて転倒リスクが半分以下になると報告されています。
特に高齢者にとって転倒は、要介護状態への大きな入り口です。暖かい住まいは、その危険を回避する「見えない手すり」とも言えるでしょう。
3. 自立生活が延びる
さらに衝撃的なのは、「家が2℃暖かいだけで、自立して生活できる期間が約3年延びる」という研究結果です。
これは介護費用の削減だけでなく、本人や家族にとってかけがえのない時間を増やすことを意味します。
「医療費」と「介護費」のリアルは？
ここで少し経済的な視点に立ち返ってみましょう。
要介護になると、介護保険サービスや医療費が発生します。公的保険である程度カバーされるとはいえ、実際には自己負担が年間数十万円に上るケースも珍しくありません。
また、家族の介護負担は金額に換算できないほど大きい。仕事を辞めざるを得ない「介護離職」も社会問題になっています。
一方で、断熱リフォームの費用は数百万円規模。確かに安い投資ではありません。ですが、もしそれによって介護を数年遅らせることができるなら――。
「介護しない1年間」の価値を考えたとき、その投資は決して高すぎるものではないのではないでしょうか。
「暖かい家」は家族も救う
断熱改修がもたらすのは高齢者の健康だけではありません。
- ☑子どもの風邪や中耳炎の発症率が下がる
- ☑女性のPMS（生理前症候群）や肩こり・腰痛の症状が軽減する
- ☑家全体の温度差が少なくなり、家事や子育てのストレスも軽減する
つまり、暖かい住まいは「家族全員のQOL（生活の質）」を底上げしてくれるのです。
政策も後押ししている
国もこの流れを後押ししています。
- ☑2025年からは新築住宅に省エネ基準適合が義務化
- ☑リフォームに対しても補助金制度が拡充
- ☑「健康日本21」では住宅の温熱環境改善が健康政策として明記
つまり、「暖かい住まいで健康寿命を延ばす」ことは、すでに国策になっているのです。
あなたにとっての価値は？
改めて問いかけます。
「1年間、介護しない生活にいくら払えますか？」
暖かい住まいは、その答えの一つになり得ます。断熱リフォームは単なる光熱費削減のための工事ではありません。
- ✅脳卒中や心疾患のリスクを減らす
- ✅転倒を防ぎ、自立した生活を延ばす
- ✅子どもから高齢者まで、家族みんなの健康を守る
そしてそれは、あなたや家族の「介護しない時間」を増やすことにつながります。住まいは“最大の医療”です。
次の住まいの選択やリフォームを考えるとき、「介護しない生活を買う」という視点を、ぜひ持っていただきたいと思います。
「暖かくなったらリフォームをしようかな…」と考えている方は、早めの計画がおすすめです。
もちろんSANKENでも対応可能ですので、寒い家について不安のある方はお気軽にご相談ください！
